PCとリサイクル

PCとリサイクル

半導体素子製造プロセスの急速な高度化(この様子はムーアの法則などと表現される)の恩恵を受けて、より高速・高機能なCPUを用いた製品が市場に投入され、そうした最新版のハードウェアに対応したソフトウェアが普及するにつれ、旧型製品の買い替えサイクルは短くなる。
そのため廃棄されるPCの台数が増加しており、資源の有効活用や環境保護の面から問題点が指摘されるようになった。

これを受け、2001年4月1日から企業や個人事業者、2003年10月1日から家庭用で不要となったパソコン本体(付属のキーボード・マウス・スピーカー・ケーブル類、単独の外部ディスプレイ含む。
付属マニュアルやメディア、プリンタなどの周辺機器は除く)は各製品のメーカーが回収し、素材レベルに分解し資源として再利用される(中古品としての流用や部品取りは原則として行われない)。
「PCリサイクルマーク」がついた家庭用PCは、販売価格に回収処分の手数料が含まれているためリサイクルの費用は不要であるが、マークのついていない製品は新たに「回収再資源化料金」を負担する必要がある。
自作PCやメーカーのパソコン事業撤退、倒産した場合は、有限責任中間法人パソコン3R推進センターが有償で回収を行う。
この制度を受けて、自治体などではPCの粗大ごみ収集・処分を行わないところが多い。
事業用のパソコンについては、別途メーカーによる回収・リサイクル体制が整えられているが、産業廃棄物として処理される場合もある。
そのほか、従来から中古PC市場が形成されており、PC活用のノウハウを持った上級ユーザを中心に再利用されてきたが、中古品の品質保証や付属ソフトウェアのライセンス譲渡の点で不安を抱く購買者もいた。
こうした市場、および環境問題への配慮していることのアピール、顧客満足度向上などをはかるため、下取りした自社製PCを再生して「Refreshed PC」などとして、中古販売ルートで販売するメーカーも出現した。

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